9.11アメリカ同時多発テロの真実、WTC崩壊の原因は制御解体である

テロと思わせる情報操作と、テロと信じて疑わない心理。

2001年9月11日のWTCビル崩壊の原因がテロと信じ込んでいる人がまだ一部にいるようです

が、民間機がハイジャックされてビルに突っ込む瞬間を見た者は実は１人もいない、という事実から、アメリカ政府主導の内部犯行だったという説が有力です。

あれはテロだったはずだ！利権目的で政府がそんなことをするはずがないと思いたくなる心理はわかりますが・・・。

（飛行機はイメージ映像）

実際アメリカでは、政府が首謀者だったという意見も根強く、当時のブッシュ政権が被告になり遺族8,000人以上にわたる訴訟が進行中です。

また、米国政府の犯行を裏付けるような既成事実が非常に多く、政府陰謀説を単なる仮説とは言いきれないのも確かです。

(また、日本が巻き込まれていることに気付いていない日本国民も多数いると思います)

アメリカ本国では、「911 was an inside job」というプラカードを持って、世界の良識に訴えながらデモ行進を行っています。このinside jobは内職ではなくて内部犯行という意味です。アメリカ国民は政府が犯人だということを敏感に感じています。

確かにアメリカ政府にとっては、首謀者以外の石油資本、ユダヤ系金融資本、武器製造や日本の200兆円の資金援助（赤字国債購入）は、大きなお金が動くビジネスのようなもの。

あの日の犠牲者と、利益を得た邪悪な人々

『人はどこまで邪悪になれるのか？だが同時に人には善意があることも見せつけてくれた。みんなが助け合った。理屈ではなくそれが正しいことだからだ。そのことを語り継ぎ、記憶に留めたい。あの日見た多くの事を。』

邪悪なブッシュ政権と、目先の利益のためにビル解体を行った者がいる一方で、

爆破解体が行われることを知らずに救助に向かった者、現場を見てホース1本あれば消火できると判断した消防士、そしてビル内で働いていたほとんどの人々など、得体のしれない「何か」のために犠牲になった人がいます。

WTCの犠牲者は2,800名（行方不明1,100人）。国籍は87に及び、そのうち日本人が24名、343名が消防士、84名が港湾管理職員、内37名が警察官、ニューヨーク市警の警官が23名、救出された生存者はわずか20名。

しかし、WTCで働いていたMorgan Stanleyなど3社のユダヤ系企業の社員4,000人が理由もなく欠勤していたということが判明。

犠牲者の少ない企業と、多い証券会社（従業員数）

モーガン・スタンレー社　10人（3,700人）

リーマンブラザーズ社　1人（618人）

カンタ―・フィッツジェラルド証券　658人（1,000人）

BBCのフライング報道、英国も関与？

WTC第１、第２ビルの崩壊の影響を受けていない第７ビルが、８時間後に不自然な形で爆破解体されました。

この事実を、BBCは第７ビルが崩壊する26分前に「WTC第７ビル崩壊」と報道。

このことから英国関与説も浮上。

※参考動画

以下、わかりやすい説明の動画です。　2/2の半分あたり、または最後まで見ることをお薦め。

日本の税金200兆円がアメリカに渡った背景と、くだらない内部犯行の理解のために。

（一部パロディー化されていますが事実です）

携帯の電波が届くはずもない高度10000メートルの機内と地上での美談がねつ造されていますが、ペンタゴンに向かう途中でアメリカン航空AA77便はF-16によって撃墜される。その直後パイロットは表彰されるという経緯もあります。

ペンタゴンに突っ込んだモノは小型の無人遠隔操作機グローバルホークであり、現場に落ちていた小型のエンジンにより、機種が判明。

ハイジャックされた飛行機の乗客生存説

ビル内で何の罪のない人を犠牲にするくらいならば、直接アフガニスタンに戦争を仕掛ける方がマシと思えるものの、巨額のマネーを優先せざるを得ない事情がアメリカには確かにありました。

老朽化したビルのアスベストの処理だけで1,000億円が必要で、通常の解体ではさらに膨大な費用がかかる。

アフガニスタン侵攻には莫大な軍事費がかかるが、この軍事援助を日本から受けたい。

こうした背景からテロをねつ造し、自作自演の爆破解体を決行したという説が有力です。

WTCに激突した航空会社3社の株の空売りというインサイダー取引。

同盟国日本からの軍事費援助引出し。

そしてテロによる犯行であれば保険金を受け取る事が可能になる。

というわけで、偽造テロの８週間前に所有権を移譲されたラリー・シルバースタインは、テロ保険に加入して保険金4,500億円を受け取る。（実際に保険会社が支払った金額は、保険金ではなく保険料の3倍程度とも言われている。）

ハイジャック犯と言われた、アルカイダの十数名の実行犯は生存が確認されている様子。撃墜された民間機はペンタゴンに向かう１機だけで、計４機の内、他の３機に墜落の事実がないことから、どこかで生存しているという見方も多く、証人保護制度のような扱いかもしれない。

後に4,000人以上が脳腫瘍を初めとする様々な癌を発症。アスベストによる肺がんは少なく、トリチウム（中性子が２つある放射性同位体＝三重水素）が検出され、「中性子による被曝」と言う医師の報告が多かったことから、水爆説が否定できなくなったなど、波紋が多方面に広がっている様子。

今でも後遺症に苦しむ者が多く、損害賠償請求訴訟は当分先まで終わりそうにないというのが現状です。